IIJ、IPアドレスの送信元検証技術を全接続サービスに導入

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IIJ、IPアドレスの送信元検証技術を全接続サービスに導入

　インターネットイニシアティブ（IIJ）は8日、偽装された送信元IPアドレスによる通信を遮断する技術「Source Address Validation (送信元検証)」を法人および個人向けの全接続サービスへ4月以降順次導入すると発表した。

　送信元IPアドレスの偽装はDDoS攻撃などで悪用されている行為で、データ送信元の特定を困難にさせている。Source Address Validationは、バッグボーン側の通信機器で送信元IPアドレスの正当性を確認し、偽装されていた場合は通信を遮断する技術で、不正な通信のバックボーンへの流入・流出を防ぐ狙いがある。「RFC2827（BCP38）」「RFC3704（BCP84）」で実装が強く推奨されていることから、今後広く普及する見込みという。

　 IIJではSource Address Validationを実装するために、正当なIPアドレスのリストを使ってフィルタリングする「ACL(Access Control List)」と、通信経路の正当性を確認する「uRPF(Unicast Reverse Path Forwarding)」の 2つの手法を活用。これらを効果的に組み合わせることで、よりセキュアなネットワークを実現したいとしている。

　IIJにおけるSource Address Validationは、4月から全サービスで順次導入される計画だが、各サービス別の開始時期については現時点で未発表。導入前に改めて利用者向け告知を行なう予定だ。

関連情報

■URL
　ニュースリリース
　 http://www.iij.ad.jp/pressrelease/2006/0308.html

（森田秀一）
2006/03/08 18:30

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