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国内企業の4割近くがスパイウェア被害～ウェブルート調査 |
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調査によれば、2006年1月から6月までにスパイウェアの被害を受けた企業は38.8％で、4割近くに上った。2006年4月に米Webrootで実施した同様の調査では、約5割（2006年1月～4月の被害）という結果が出ていた。 スパイウェアによる被害の内容としては、「ITスタッフの仕事量増加」（20％）が 最も多い。以下、「PCのパフォーマンス低下」「生産性の低下」「オンライントランザクションの低下」などが10％台で続く。 なお、2006年1月から6月までにスパムメールの被害を受けた企業は63.1％、ウイルスの被害を受けた企業は54.1％でともに過半数を超えたほか、不正アクセスや情報漏洩、物理的な盗難の被害を受けた企業も3割以上見られた。 企業が導入しているセキュリティ対策としては、ローカルPC用ウイルス対策ソフトが86.0％で最多。一方で、ローカルPCにおけるスパイウェア対策ソフトの導入率は45.0％にとどまった。ちなみに米国では、7割の企業がローカルPCにスパイウェア対策ソフトを導入していた。 企業向けスパイウェア対策ソリューションに求める機能としては、「CPUへの負担の軽さ」「迅速な定義ファイルの更新」「管理者負担の削減」「コストパフォーマンス」「精度の向上」「P2Pファイルの排除」「データ漏洩防止」などが挙げられたという。
関連情報 ■URL ウェブルート・ソフトウェア http://www.webroot.com/jp/ ■関連記事 ・ 日本でもセキュリティソフトを装うスパイウェア被害が増加～ウェブルート（2006/06/29） ・ コンシューマPCのスパイウェア感染率は87％～米Webroot調査（2006/05/10）
（ 増田 覚 ）
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