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国内企業の9割がウイルス対策ソフトを導入、市場は今後も成長〜IDC調べ


 IDC Japanは7日、国内セキュリティ対策ソフトの市場予測を発表した。それによると、従業員の規模にかかわらず、企業の9割はウイルス対策を導入していることがわかった。

 IDC Japanの市場予測では、セキュリティ対策ソフトを機能別に「アンチウイルス(アンチスパイウェア等も含む)」「Webフィルタリング」「メッセージセキュリティ」の3つに分類。これらの製品の市場規模は、2005年の596億円から、2006年には14%増の682億円に拡大する見込みだ。

 IDC Japanでは、「内部統制強化の要請により、Webサイト閲覧の制限、メール送受信管理などの需要が増加しているため、セキュリティ対策ソフト市場は今後も堅調な伸びを示す」と予測。2005年から2010年における市場の年間平均成長率は、11.0%になるという。

 2005年におけるセキュリティ対策ソフトの機能別市場規模では、アンチウイルス製品が前年比22.7%増の503億円、Webフィルタリング製品が同46.2%増の48億円、メッセージセキュリティ製品が同31.8%増の45億円だった。

 セキュリティ対策ソフト市場売上の約85%を占めるアンチウイルス製品は、調査した512社のうち、1,000人以上の企業で97.6%、500〜999人で94.2%、100〜499人で90.8%、99人以下で89.3%が導入。軒並み高い普及率を示したが、「新形態のウイルスやスパイウェアへの対応強化、ゲートウェイアンチウィルスの導入促進などにより、堅調な伸びは維持される」(IDC Japan)と分析している。


従業員規模別ウイルス対策ソフトの導入状況

関連情報

URL
  IDC Japan
  http://www.idcjapan.co.jp/top.html


( 増田 覚 )
2006/11/10 15:10

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