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マイクロソフト、既存製品とVistaの互換性情報をまとめたWebサイト

開発者向けの「Windows Vista対応支援センター」も発足

PCやアプリケーションと、「Windows Vista」の互換性に関する情報をまとめたWebサイト
 マイクロソフトは21日、次期OS「Windows Vista」へのアップグレードを検討する消費者を対象に、PCやアプリケーションとの互換性に関する情報をまとめたWebサイトを開設した。同日、Vista対応製品を提供する開発者向けに「Windows Vista対応支援センター」も発足した。

 消費者向けの互換性情報サイトでは、Vistaが標準サポートする周辺機器の情報のほか、PCやアプリケーション、周辺機器メーカー各社による対応情報を提供。これによりユーザーは、自分の所有する製品や購入を検討中の製品が、Vista上で動作するかどうかを確認できる。現時点では、21社が16,000以上の製品情報を登録しているという。

 また、Windows XPからVistaにアップグレードするにあたり、最適なVistaのエディションや、追加で必要なハードウェアの有無を診断するツール「Windows Vista Upgrade Adviser」も提供。現時点では英語版のみだが、2007年1月頃には日本語版が用意される予定だ。


マイクロソフトWindows本部のジェイ・ジェイミソン本部長

「Windows Vista対応支援センター」が提供する各種サービス
 Windows Vista対応支援センターでは、大きく分けて「ガイダンス」「トレーニング」「情報公開」という3つの機能がある。まずガイダンスでは、新製品や既存製品でVista対応を図る開発者や、企業内のシステム開発担当者などを支援するポータルサイトを12月1日に開設。同サイトでは、Vista向け製品の開発、および既存製品の互換性向上に必要な技術情報を提供する。さらに、既存製品との互換性をチェックするツール「Application Compatibility Toolkit 5.0」や、既存製品がVista上で動作するための項目をまとめたリストをWebサイト上で公開する。

 トレーニングについては、マイクロソフト製品の開発拠点である調布技術センター(東京都調布市)内に、各社のソフトウェアを持ち込んでVistaとの互換性の検証作業を支援するラボを12月下旬に設置。11月30日からは、「MSDN」や「TechNet」などマイクロソフト運営する開発者コミュニティの参加者を対象に、Vistaとの互換性を確認するツールを使用した無償トレーニングを全国7カ所で実施する。

 情報公開では、開発者の製品がVista上で動作することが検証されたことを保証するロゴプログラムを運営し、動作検証が済んだアプリケーションの情報を消費者向けに提供する。

 マイクロソフトWindows本部のジェイ・ジェイミソン本部長は、「Windows Vista対応支援センターは日本特有のプログラム。企業だけでなく消費者も関心を持っているWindows Vistaとの互換性情報を、よりよく理解できるように伝えたい」と意気込みを示した。

 このほかマイクロソフトでは、2006年10月1日から2007年3月末までにWindows XP Professional搭載PCを購入した企業を対象に、Vista Enterpriseへのアップグレード権を含む「ソフトウェアアシュアランス」を33%割引の優待価格で提供するキャンペーンを実施すると発表した。ソフトウェアアシュアランスとは、Vista Enterpriseを使用する権利のほか、24時間年中無休のサポート、自宅でのアプリケーション使用権などを提供するプログラム。


関連情報

URL
  ニュースリリース(Windows Vista対応支援センター)
  http://www.microsoft.com/japan/presspass/detail.aspx?newsid=2887
  ニュースリリース(Windows Vista Enterpriseアップグレードキャンペーン)
  http://www.microsoft.com/japan/presspass/detail.aspx?newsid=2888


( 増田 覚 )
2006/11/21 19:30

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