 |
 |
記事検索 |
最新ニュース |
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
企業に社員のセキュリティ教育を求める意見が8割以上、NRIセキュア調査 |
||||||||
|
||||||||
|
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
||||||||
|
NRIセキュアテクノロジーズは22日、情報セキュリティに関するインターネット利用者の意識調査の結果を公表した。調査では、回答者の8割以上が企業に対して「社員のセキュリティ教育をきちんと行なうべきだ」と考えており、セキュリティに関するリテラシー向上を組織に求めている状況が明らかになったとしている。調査は2008年3月28日から3月30日にかけて、全国のインターネット利用者を対象にWebアンケートを実施。有効回答数は2,000人で、うち会社員は966人。 調査によると、インターネット利用者が過去1年間に遭遇したトラブルとしては、「スパムメール」を挙げたユーザーが51.8％と最も多く、半数を超えている。次いで多いのが「コンピュータウイルスの感染」の22.3％で、以下「身に覚えの無い請求」（17.1％）、「スパイウェアの感染」（16.9％）、「ワンクリック詐欺」（13.4％）などが続く。また、トラブルに遭った回答者のうち、実際に金銭的な被害があったという回答が最も多かったのは「オークション詐欺」で、被害人数は50人、平均被害金額は42,503円となっている。 ユーザーが利用しているセキュリティ関連製品・サービスは、「ウイルス対策ソフト」が78.9％、「スパイウェア対策ソフト」が56.6％、「パーソナルファイアウォール」が53.9％、「ファイアウォール（ルータなど）」が52.9％。セキュリティ対策として1年間に払っている金額は平均3,629円という結果となった。 情報セキュリティ教育に対する考え方としては、「企業が社員のセキュリティ教育を行なうべきである」に同意する回答が87.2％と最も高く、次いで「セキュリティ教育の研修機会をもっと増やすべきである」（77.6％）、「学校教育の一環でセキュリティ教育を行なうべきである」（76.5％）などが挙げられており、セキュリティに関するリテラシー向上を組織に求めている状況が浮き彫りになったとしている。 また、会社員に対する調査でも、企業内の情報管理を徹底するために望ましい方策として、「社員の情報セキュリティ教育の実施」（58.6％）を挙げた回答者が最も多い。その他の方策としては、「社内の情報管理ルールの明確化」（50.6％）、「ウイルス対策ソフトやパッチ対策などのネットワークセキュリティの強化」（47.1％）、「社内情報のアクセス権限の強化」（35.0％）などが挙げられている。 関連情報 ■URL ニュースリリース http://www.nri-secure.co.jp/news/2008/0522_report.html ■関連記事 ・ 半数近くの企業は私物PCの社内LAN接続を禁止せず、NRIセキュア調べ（2007/01/19）
（ 三柳英樹 ）
- ページの先頭へ-
|
