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iPhone、ドイツで認知率は過半数も、欲しい人は1.4％ |
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独Marketing Partnerがこのほど発表した調査結果によると、Appleの「iPhone」のドイツ市民における認知率は半数を超える51.5％であるものの、これを欲しいと回答した割合は1.4％にとどまることが明らかになった。 この調査は、iPhone 3Gが発売された7月11日を挟む6月から7月にかけてCATI（コンピュータ支援電話インタビュー）の手法を用いて、14歳以上の1000人を対象に行われた。その結果、iPhoneを「買いたい」と回答した人は1.4％で、「多分」が2.6％、「決めていない」が5.3％、「どちらかというと欲しくない」が14％、「絶対欲しくない」が75.2％となった（1.5％は無回答）。買いたい理由としては、「装備」が38.2％、「デザイン」が25.3％だった。買いたくない理由としては、「価格」（38％）、「機能の過多」（9.7％）が挙げられた。 ドイツでは、第1世代のiPhoneの発売でも話題を呼び、注文数が準備された数を上回り、商品不足となった。今回の3G版の発売でも話題となっていたものの、この調査結果からは話題ほど需要がない可能性も示唆される。ドイツでは携帯電話が1億台を突破し、普及率が100％を超えている現状で、いわゆる市場飽和の状態にあると指摘されている。 関連情報 ■URL ニュースリリース（独文） http://www.marketingpartner.de/presse/presseinformationen/info-archiv/2007/?L=0&tx_mininews_pi1%5bshowUid%5d=695&cHash=2cca48c130 ■関連記事 ・ iPhoneがドイツでも発売、T-Mobileが11月9日から（2007/11/05）
（ Gana Hiyoshi ）
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