犯罪集団が偽セキュリティソフト販売のためSEOを駆使

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犯罪集団が偽セキュリティソフト販売のためSEOを駆使

　米セキュリティ企業のFinjanは23日、犯罪集団が偽ソフトを販売するために、サーチエンジンやSEO技術を駆使していることが判明したと発表した。同社のMalicious Code Research Center（MCRC）が調査したもので、偽ソフト販売のためのアフィリエイトネットワークを分析した結果、明らかになったという。

　犯罪集団は偽ソフトを宣伝するためにサーチエンジンを悪用していたが、人気のあるキーワードのタイプミスやスペル間違い（例えば「obbama」や「liscense」など）につけ込んだり、人気のあるキーワードをGoogle Trendsから入手することによって、サーチエンジンが偽ソフト宣伝ページを上位に表示するように画策していた。

　その結果、犯罪集団のサーバーに残されたデータによれば、Googleの検索結果から約50万件のアクセスを獲得することに成功。16日間に180万人（ユニークユーザー）が偽セキュリティソフトを宣伝するサイトにリダイレクトされたという。また、偽ソフト販売のアフィリエイトネットワークの成功報酬は1件あたり9.6セントで、その合計は1日あたり1万800ドル、16日間では17万2800ドルに上るとされる。

関連情報

■URL
　ニュースリリース（英文）
　 http://www.finjan.com/Pressrelease.aspx?id=2214&PressLan=2139&lan=3

（青木大我 taiga@scientist.com ）
2009/03/24 13:52

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