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Webサイトの脆弱性、DNS設定不備やXSSなどが全体の9割占める |
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情報処理推進機構（IPA）は21日、2009年第1四半期（1月～3月）に寄せられたWebサイトの脆弱性に関する届出件数が821件に上ったことを明らかにした。DNSの設定不備（DNSキャッシュポイズニング）、クロスサイトスクリプティング（XSS）、SQLインジェクションの3種類の脆弱性に関する届出で計95％を占めたという。 DNSキャッシュポイズニングの脆弱性は、2008年7月に複数のDNSサーバー製品の開発ベンダーから対策情報が公開されている。しかし、その後も「脆弱性対策を実施していないのでは？」という届出が継続して寄せられ、第1四半期の届出数は343件に上った。届出全体の42％を占めている。 次いで届出が多かったのは、XSSの脆弱性。届出件数は334件で、全体の41％。IPAによれば、Webページの軽微な「出力処理」の追加で脆弱性を作り込んでしまった事例や、脆弱性対策が誤っていた事例などがあったとしている。SQLインジェクションの脆弱性は100件の届出が寄せられ、全体の12％を占めた。 脆弱性が指摘されたWebサイトの運営者の内訳は、企業が42％で最多。以下は地方公共団体が34％、団体（協会・社団法人）が10％、教育・学術機関が6％、政府機関が4％と続いた。また、対象サイトを重要インフラの業種で分類すると、政府・行政サービスが36％、情報通信が11％、医療が3％、金融が1％などで約半数を占めていたという。
関連情報 ■URL ニュースリリース http://www.ipa.go.jp/security/vuln/report/vuln2009q1.html ■関連記事 ・ DNSキャッシュポイズニングの脆弱性、届出が急増、IPAまとめ（2008/10/14）
（ 増田 覚 ）
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