IDC Japanは4日、2008年の国内セキュリティソフトウェア市場規模が前年比5.5%増の1911億円に上るとの調査結果を発表した。2009年以降は、年間ライセンスビジネスが確立されているアンチウイルス製品などで安定的な収益が得られる一方、新規導入が伴うメールセキュリティソリューションなどではアプライアンス製品やアウトソースサービス利用が選ばれる傾向にあると分析。今後の市場規模は緩やかな成長が続くと見ている。
また、2008年の国内セキュリティアプライアンス市場規模は前年比2.4%増の406億円。今後は2008年に引き続き、導入や運用管理が容易で、機能統合と低価格化が進んでいる統合型管理アプライアンスやメールセキュリティアプライアンスを中心に導入が進むと見ている。ただし、低価格化の影響を受け、売上の伸びは抑えられるとしている。
このほか、セキュリティサービス市場は大企業だけでなく中堅、中小企業向けのメニューなどが充実しており、人員不足を補うサービスのアウトソーシング需要を成長要因として、高い成長率を維持すると見ている。
IDC Japanセキュリティリサーチマネージャーの花岡秀樹氏は、「2009年はユーザーのコスト意識が強くなるが、セキュリティ対策の重要性は認知されている。このような状況ではコンプライアンス対策、監査対応やシステム管理をターゲットとしてログ管理などのセキュリティソリューションによるコスト削減メッセージが有効」と分析している。
関連情報
■URL
IDC Japan
http://www.idcjapan.co.jp/top.html
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( 増田 覚 )
2009/06/04 13:11
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