大日本印刷、位置情報を利用するサービス向けのIoTプラットフォームを開発

　大日本印刷株式会社（DNP）は、位置情報を利用する各種サービス向けのIoTプラットフォームを11月より提供すると発表した。

　各種IoTサービスの中でも特にニーズが高いナビゲーションや、行動把握などの位置情報サービスに必要なAPIやSDKを標準的にメニュー化した。電池交換などのメンテナンス負荷が少なく、GPSではカバーできない屋内施設での位置測位・情報発信に利用可能な「DNPソーラー電池式Bluetoothビーコン」とも併用可能。同サービスにより、企業は短期間で位置情報を使ったIoTサービスを立ち上げることができるという。

DNPソーラー電池式Bluetoothビーコン

　具体的には、コンテンツやデバイスIDの管理、ログデータ集計などの基本機能に加え、最短経路を検索できる「ナビゲーション」、人やモノの動きを解析する「行動把握」、広告やクーポンなどの「情報配信」といった位置情報サービスに必要なAPI・SDKを標準で備える。

サービス構成図

　また、DNPと日本ユニシスが運用するDNP柏データセンターのクラウドサーバーを使用する。高セキュリティ環境下で各種データを安全に管理するとしている。

　初期設定費は30万円～、クラウド環境利用料が月額16万円～、用途別API利用料が月額6万円～。