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4カ国でメディア消費動向比較、日本はネットのモバイル化が進む


 デロイト トーマツ コンサルティングは、デロイト トウシュ トーマツが行った調査「メディア・デモクラシーの現状」をもとに、日本と米英独の3カ国を比較した結果を発表した。テレビやインターネットなどのメディア利用について、各国との違いが明らかにされている。

 同調査は、日本、米国、英国、ドイツ、ブラジルの消費者7721人(日本は1847人)を対象に行われた。発表自体は、同調査のうち、米英独の3カ国と比較する形で、日本の動向が示されている。

 インターネットの利用動向を見ると、週1回以上、ポータルサイトを利用するのは、日本が41%、米国が22%、英国が21%、ドイツが32%で、他社が制作したコンテンツの閲覧や個人的な興味・関心があることについての情報収集、ニュースや天気の閲覧といった部分で、他国よりも日本のユーザーのほうが利用する傾向が高かった。一方、「友人や家族へのインスタントメッセージ」「SNSやチャットルーム、掲示板を通じた交流」「友人や家族へのEメール」といった点では、他国のほうが利用が多い。最も影響を受ける媒体として、日本では36%がインターネット広告(テレビは40%)を挙げている。他国を見ると、米国は13%、英国は15%、ドイツは17%となる。


行動因子を国別に比較。日本は紺色のラインで、他国との違いがわかる

 また、インターネットを利用する端末して、他国は90%程度がパソコンとしているのに対し、日本は63%となった。携帯電話を挙げた人は27%で、他国は6%〜8%程度となっており、同調査では「日本のインターネット利用のモバイル化の進行がうかがえる」としている。

 同じく、携帯電話の利用が他国よりも多い点としては、テレビ視聴(携帯電話での視聴が日本は5%、他国が0.3%〜1%)、新聞閲覧(日本は5%、他国は1%)で、音楽再生を行う端末として携帯電話を選ぶ人も日本は8%、米国が1%、英国が3%、ドイツが5%と高い傾向が見られる。

 これらの調査結果をもとに、各国の消費者を「メディア全般に対して積極的/消極的」「オンラインメディアに積極的/消極的」などに分類したほか、日本人の行動因子を9つ抽出し、他国よりもインターネットや携帯電話の利用に積極的である一方、メディアを通じた交流、情報発信には消極的であること、インターネット広告を煩わしく感じる傾向が最も低いと分析されている。


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(関口 聖)

2010/3/17 16:54