自殺関連ワードの検索で相談窓口に誘導、ヤフーなど検索9社

　検索サービスを提供する9社は1日、自殺予防に共同で取り組んでいくことで合意した。3月1日から始まる自殺対策強化月間を機に、検索結果における自殺予防対策を強化していく。「自殺方法」など自殺願望と関連するキーワードで検索する利用者に対して、「国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センター」など相談窓口となるサイトへのリンクを掲載する。

　こうした取り組みはすでに、Yahoo! JAPANをはじめとする一部の検索サービスで実施してきたが、これまでは各社が独自に特定のキーワードを設定して運用していた。今後は新たに参加する事業者も含めて、各社が国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センターと共同で作成したキーワード群を使っていくことで、自殺対策の強化を図っていくという。

　参加事業者はエキサイト（サービス名：Excite）、NECビッグローブ（BIGLOBE）、NTTコミュニケーションズ（OCN）、NTTドコモ（iMenu、dメニュー）、NTTレゾナント（goo）、ソネットエンタテインメント（So-net）、ニフティ（@nifty）、ヤフー（Yahoo! JAPAN）、楽天（Infoseek）の9社。