ALSOKが“悪玉ドローン”対策、センサーで侵入を検知、IT警備員が対処

　綜合警備保障株式会社（ALSOK）は14日、“悪玉ドローン”による被害を低減するための対策に取り組むと発表した。

　警戒領域への悪玉ドローンの侵入を、画像センサー（カメラ）や音響センサー、電波探知機などで早期に検知。コントロールセンターにおいて画像確認や音紋データベースにより機体を識別し、発生リスクを分析した上で関係者や関係機関に通報する。

　あわせて、ウェアラブルカメラやスマートフォンなどのIT機器を装備した警備員「ALSOKハイパーセキュリティガード」に指示を出し、リスクに応じた対応をとることで被害拡大を防ぐとしている。

　ALSOKではかねてからドローンの可能性に着目し、警備サービスへの活用などを検討。空撮以外では初となるドローンによる商用サービス「メガソーラー施設向けサービス」を2014年10月開始するなど、ドローン有効活用の推進のために取り組んできたという。

　一方で、盗撮やいやがらせ、テロなど、悪意を持ったドローン利用の脅威に対しても対策を検討。警備員とICTを組み合わせて空間・雑踏などに対する警備を高度化し、安心・安全を提供するという同社の新しい警備概念「ALSOKゾーンセキュリティマネジメント」によるドローン対策に取り組むこととした。