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米Gartner予測、2005年までに企業の2割がハッキング被害を経験


 米Gartnerはインターネットセキュリティに関する調査を発表、2005年までに企業の20%が、インターネット上のセキュリティに関する事故を経験するだろうと警告した。

 インターネットユーザー数はすでに世界で6億人を突破、ビジネス上でも重要な役割を果たしている。しかし、同時にサイバー犯罪と呼ばれるセキュリティを脅かす事例も増えている。

 Gartnerが今回の調査でセキュリティに関する事故として定義したものは、ウイルス感染被害などを除いた、企業秘密や情報、知的財産を標的にしたもの。被害に遭ってからその損害を補填するには、あらかじめ予防策を講じるコストよりはるかにコストがかかるため、万全の対策をとるべきとGartnerは指摘。最も注意すべき点として、Gartnerでは、以下の3点を挙げた。

・基本的に安全でない市販のソフトウェアの使用は避ける。
・適切ではないパッチを当てたアップデートモデルの使用も避ける。
・「自分だけは」と考えるユーザーをなくす。

 Gartnerの副社長Richard Hunter氏は「たった1台の無防備なマシンがネットワーク上に存在するだけで、そのネットワークはセキュリティがないに等しい」とコメント、対策の徹底が必要だと強調している。


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URL
  ニュースリリース
  http://www4.gartner.com/5_about/press_releases/pr7aug2003b.jsp


( Gana Hiyoshi )
2003/08/12 15:09

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