ノーク・リサーチは、国内の中堅・中小企業におけるITアプリケーション導入状況に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。
今回の調査は、年商5億円以上500億円未満の7,000社をサンプルとし、今年7月から9月にかけて郵送によるアンケートで行なわれた。
まず、ソフトウェアのジャンル別製品評価では、「セキュリティ」「グループウェア」「財務会計」「人事管理」「販売管理」など9つに分類されて集計されているが、「セキュリティ」は回答数も453と、2番目のグループウェアの237よりも圧倒的に多く、評価値も5段階評価の平均値で3.24と一番高かった。ウイルス対策ソフトをはじめ、企業が他のジャンルのソフトに先駆けて、積極的にセキュリティ関連アプリケーションを導入している実態が明らかになった。
また、セキュリティ関連ソフトウェアの導入実績のシェアでは、前回の50.4%より弱冠シェアを落としたが、ウイルスバスターが47.2%でトップ。次いでノートンユーティリティが33.8%、McAfeeが16.6%、その他が2.4%。ノートンユーティリティとMcAfeeはともに前年度よりシェアを伸ばしており、「3強」の状態になっている。個別の製品評価は、ウイルスバスターとノートンユーティリティが3.27でともにトップに立った。
なお、Webサーバーや電子メール関連、EC関連などインターネット関連のソフトウェアの導入実績は、財務・会計や販売管理、生産管理など業務関連よりも軒並み低くなっているが、この理由についてノーク・リサーチでは、「インターネットやネットワークインフラは中堅・中小企業でも整備がかなり進んできており、そろそろ伸びが鈍化しつつある」と分析している。
関連情報
■URL
ニュースリリース(PDF)
http://www.norkresearch.co.jp/2003it.pdf
ノーク・リサーチ
http://www.norkresearch.co.jp/
( 伊藤大地 )
2003/09/19 15:54
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