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米NetScreen、IT責任者などを対象としたセキュリティ調査結果を発表 |
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米NetScreen Technologiesは20日、IT責任者などを対象に行なったセキュリティ関連調査の結果を発表した。調査は、英Vanson Bourne社に委託して行なわれたもので、7～8月にかけて実施され、1,300以上の回答が得られたという。 調査によると、ITやセキュリティ責任者の主な脅威は、トロイの木馬やウイルス、メールやWebへの攻撃、データベース攻撃、さらに脆弱性を狙った攻撃だと回答している。これらはすべてアプリケーションレベルへの攻撃だ。 この点について調査会社メタ・グループのMark Bouchard氏は、「この調査結果から、今まではファイアウォールによるネットワークレベルでの対応で十分だったが、今後はアプリケーションレベルの攻撃に対応するために、より高度なソリューションが必要になってくるだろう」とコメントしている。 このような背景から、自社のセキュリティソリューションに「自信がある」と回答したのは12％に留まっている。一方、「ある程度自信がある」から「まったく自信がない」までが46％と、半数近くの企業が現行のセキュリティソリューションに自信が持てていないことが明らかになった。 現行セキュリティソリューションの欠点では、「防御の深さ」が最大の問題だった。深いレベルまで防御しなければならないため、管理が難しい上にさまざまな機能を使いこなさなければならず、結果として機器を“使い切れていない”というものだ。これらのことから、IT責任者達は「防御の深さ」の解決策として“管理の容易さ”と“アプリケーションレベルの各種攻撃や脅威への対応能力”を挙げている。 最後に回答者の55％が、次回以降の購入時には単体型よりも統合型セキュリティプラットフォームを購入する可能性が高いと回答している。統合型セキュリティプラットフォームに求める機能では、ファイアウォール、IDS、ウイルス対策、VPN対応が挙げられた。 関連情報 ■URL ニュースリリース（英文） http://www.netscreen.com/company/news_room/new_releases/pr_20031020_499.jsp
（ 大津 心 ）
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