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迷惑メールが小規模事業主のビジネスに大きな悪影響～米Symantec調査 |
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米Symantecは2日、迷惑メールの増加が米国の小規模事業主のビジネスそのものに大きな悪影響を与えているとの調査結果を発表した。この状況が続けばメールの使用方法そのものに変更を加えなければならない事態が生じかねないとして、注意を喚起している。 調査結果によると、調査に応じた小規模事業主500人のうち64％が「過去6カ月の間に迷惑メールが増加した」と考えており、33％は「著しく増加した」と回答している。40％近くの回答者は「迷惑メールがすべてのメールの半数以上を占める」までになったと回答した。 こうした迷惑メールの悪影響について、54％が「迷惑メールが生産性を下げ、コストの増加を招いている」、37％が「サーバーとサーバーストレージの増加コストを招いている」、35％が「余分な接続時間によってコスト増を強いられている」として、大きな迷惑源となっていることを指摘している。 そのため、小規模事業主は何らかの措置をとらなければならないと考えているという。対処方法について聞いたところ、42％が「これ以上迷惑メールの状況が悪化した場合には、ビジネスの連絡方法としてメールを使用しないという選択肢を検討しなければならない」と回答。55％が「迷惑メールを止めるために会社のメールアドレスの変更」を検討している。さらに56％が「メールサーバーに変更を加えて、承認されたメッセージだけを通過するようにする」ことを検討しているが、この場合、顧客が事業主と連絡を取りたい場合にはまず承認プロセスを経なければならないという大きな不便を伴うことになる。また、32％はすでに「迷惑メールのアドレスをブラックリストに登録するために時間とリースを割いている」としている。 関連情報 ■URL ニュースリリース（英文） http://www.symantec.com/press/2003/n031202a.html ■関連記事 ・ 米Trend Micro調査「スパムは疫病のようなもの」（2003/10/14）
（ 青木大我 taiga@scientist.com ）
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