米Sendmailは23日、同社のオープンソースおよび商用のメール配送サーバープログラム(MTA)の両方に差出人認証技術を提供する意向であると発表した。オープンソースのSendmailにはプラグインの形で、商用Sendmailには統合された形で提供される。同社のMTAは全世界のメールトラフィックの60%以上を支えていると言われており、差出人を詐称する迷惑メールやウイルスなどの問題解決につながる大きな一歩となる。
差出人認証技術は、メールを受信箱に通す前に、そのメールが自ら名乗っているのと本当に同じ場所から来たものかどうかを自動的に確認するもの。これにより、問題のない送信者は自分が確かにそのメールの送信者であることを証明できるようになるため、詐欺メールや迷惑メール、ウイルスによる被害を減らすことができると考えられる。
SendmailのDave Anderson CEOは、「世界中に1つの形の認証方式しかないと考えることは、パスポートの代わりに世界中で通用する世界共通IDカードを発行するようなものだ。そうしたことは起こりそうもない」とコメント。Sendmailで差出人認証技術を実装する際には、さまざまな認証技術をオープンソースの手法を使いながら実装することで現実的な解決策を提供すると同時に、この技術が市場に行き渡るまでの時間を短縮できると考えている。同社は現在、種々の差出人認証技術のテストを行なっているという。
関連情報
■URL
ニュースリリース(英文)
https://www.sendmail.com/smi/news/pressrelease.jsp?eventOID=80350&localId=USA
( 青木大我 taiga@scientist.com )
2004/02/24 11:49
- ページの先頭へ-
|