デジカメの世帯普及率が50％を超える～内閣府消費動向調査

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デジカメの世帯普及率が50％を超える～内閣府消費動向調査

　内閣府の経済社会総合研究所は27日、2004年3月に実施した消費動向調査の結果を公表した。調査によると、デジタルカメラの世帯普及率は51.8％となり、調査開始以来初めて50％を超えた。

　消費動向調査は、内閣府が消費者の意識や主要耐久消費財の普及・保有状況などを調査するもので、調査対象は全国の5,040世帯。調査は年に4回行なっており、今回公表したのは2004年3月15日時点での調査結果となる。

　主要耐久消費財の世帯普及率調査では、デジタルカメラの普及率が51.8％（前年同月調査：32.0％）と前年に比べて大きく上昇し、2002年の調査開始以来初めて50％を上回る結果となった。その他の普及率では、DVDプレーヤーが35.4％（前年25.3％）と大きく上昇しており、パソコン（65.7％）や携帯電話（85.1％）は昨年とほぼ同程度となっている。

関連情報

■URL
　ニュースリリース
　 http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/0403shouhi.html

（三柳英樹）
2004/04/28 17:10

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