松下電器産業、三菱電機、ソニーの3社は6日、ホームネットワーク向けの高速電力線通信(PLC)の相互接続仕様を確立することを目的としたアライアンス「CE-Powerline Communication Alliance(CEPCA、仮称)」を設立することで合意した。
高速PLCについては、松下が190Mbpsの「HD-PLC(High Definition ready high speed Power Line Communication)」を発表しているほか、三菱電機でも欧州向けに製品を供給するなど、すでに通信機器メーカー各社がそれぞれ技術を開発している。宅内の既存電力線を利用して映像コンテンツなどの伝送も可能になるとしているが、方式の異なるPLCシステムを同一ネットワーク上に混在させると干渉が起きるため、共通仕様が求められていたという。
この課題に対してCEPCAでは、高速PLCで使用する2~30MHzの周波数帯において周波数分割や制御チャンネル区分を行なうことで、方式の異なる複数メーカーのPLCシステムが干渉を回避し、同一ネットワーク上で共存できる仕組みについて方向性を検討する。3社では今後、欧米のメーカーにも参加を呼びかけ、3月にもアライアンスを設立し、9月までに相互接続仕様案を策定する予定だ。規制緩和により国内でも2~30MHzの周波数帯が高速PLC用に開放されれば、2006年春頃にもCEPCA仕様の製品化が見込まれるとしている。
3社はこれまで高速電力線通信推進協議会(PLC-J)で、PLC技術を基盤にしたホームネットワークの運用体系や相互接続について検討してきたという。今回、その中でもAV分野での高速PLCの活用を目指す3社が新たにアライアンスを設立したかたちになる。
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■URL
ニュースリリース
http://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2005/0106.htm
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( 永沢 茂 )
2005/01/06 18:28
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