ネットワークセキュリティ企業の米Arbor Networksは28日、British Telecom(BT)やMCI、NTTコミュニケーションズ(NTT Com)など世界の通信事業者が参加して、サイバー攻撃の情報を交換するための「Fingerprint Sharing Alliance」を設立すると発表した。ネットワーク事業者間でリアルタイムでサイバー攻撃の詳細な情報を共有することで、攻撃の発生源に近い部分でそれを遮断するのが目的。
具体的な方法としては、Arborのセキュリティ管理プラットフォーム「Peakflow SP」に、攻撃の“指紋”データを自動的に共有する機能を拡張する。例えば、あるプロバイダーがPeakflow SPによってDDoS攻撃を検出すると、上流プロバイダーに対して自動的に指紋を送信。上流プロバイダーはその情報をもとに攻撃元を分析・特定し、問題のあるホストを隔離する。これにより、ネットワーク運用者が電話やメールで情報を交換する必要がなくなるとしている。
Fingerprint Sharing Allianceには上記4社のほか、Cisco SystemsやEarthLink、Internet2をはじめとする機器ベンダーやプロバイダー、研究機関などが名を連ねている。
関連情報
■URL
ニュースリリース(英文)
http://www.arbornetworks.com/news_detail.php?id=350
Fingerprint Sharing Alliance(英文)
http://www.arbor.net/fingerprint-sharing-alliance.php
( 永沢 茂 )
2005/03/29 20:29
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