岩手県立大学総合政策学部牛山研究室は、インターネット調査サービス「gooリサーチ」を利用し、8月16日に発生した宮城県沖地震での情報利用に関して調査を行ない、結果(速報)を公表した。
調査は8月23日、宮城県在住のgooリサーチ登録モニターに対して調査依頼のメールを配信する形で実施され、8月26日までに336件の有効回答が得られた。同研究室では2003年5月26日に発生した宮城県沖の地震の際にも同様の調査を実施しており、今回の調査では2年前との比較も行なわれている。
携帯電話のメールに関しては、地震直後にメールが「普段通りに使えた」との回答は37%で、半数以上の55%が「遅れて届いたメールがあった」と回答した。2003年の調査時は「普段通りに使えた」が8%程度に止まっており、状況は改善されているとしているものの、災害時は普段通り使えると過信せず、特性を理解した上で通信手段の1つとして携帯電話のメールを活用すべきとしている。
携帯電話の通話については、地震直後に「普段通りに使えた」と回答した人は9%で、前回調査時の2%から改善されているものの、「全く使えなかった」との回答は66%(前回調査時は84%)に上り、依然として災害時には厳しく利用が制限されるという実態が明らかになっている。
関連情報
■URL
ニュースリリース(PDF)
http://www.disaster-i.net/disaster/20050816/050905rs.pdf
( 太田亮三 )
2005/09/05 18:32
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