インプレスと矢野経済研究所は28日、Linuxとオープンソースソフトウェアの利用動向に関する調査をまとめた「Linuxオープンソース白書2006」を10月3日に発売すると発表した。価格は7,140円。
Linuxオープンソース白書2006は、全国の企業・団体を対象にしたアンケート調査により、Linuxおよびオープンソースソフトウェアの利用動向をまとめたもの。有効回答数は605サンプル。
調査によれば、企業や公共団体の情報システムにおいて、Linuxサーバーを導入している割合は38.0%で、商用UNIXサーバーの26.4%を上回った。また、Windowsサーバーの導入率は95.0%で、最も導入率の高いサーバーOSとなっている。
業種別のLinuxサーバーの導入率では、官公庁や自治体などの公共団体が83.8%と最も高く、サービス業の53.8%が続く。一方、金融・保険業(24.3%)やプロセス製造業(25.5%)などはLinuxサーバーの導入率が低い。導入しているディストリビューションはRedHat Linuxが67.0%と最も高く、以下はRedHat Enterprise Linux(24.3%)、Turbolinux(21.3%)、Fedora Core(7.0%)と続く。
サーバーOS以外のオープンソースソフトウェアについては、Linuxサーバー上で71.7%、商用UNIXサーバー上で33.8%、Windowsサーバー上で18.8%の利用率となっている。特にデータベース分野では、Linuxサーバー上でPostgreSQLが36.4%、Windows上でMySQLが23.1%が利用されている。
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■URL
ニュースリリース
http://www.impressholdings.com/release/2005/043/
( 三柳英樹 )
2005/09/28 14:59
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