米消費者の94％が「インターネットは子供への脅威」と考える～米調査結果

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米消費者の94％が「インターネットは子供への脅威」と考える～米調査結果

　米消費者の94％が「インターネットは子供にとって脅威となっている」と考えていることがわかった。米Check Point子会社のZone Labsが主導し、調査会社のHarris Interactiveが米国の18歳以上を対象に実施した調査結果によるものだ。

　それによると、脅威の原因として61％がチャットルームにいる略奪者（性的目的の誘拐犯・暴行犯）を挙げ、加えて16％がポルノコンテンツを掲載するWebサイトを挙げた。

　セキュリティに関する意識も調査したが、ソフトウェアファイアウォールをインストールしていたのはわずか50％に過ぎず、セキュリティスイートソフトウェアをインストールしていたのはさらに少ない23％だった。「1年前と比べ、インターネットでコンピュータを安全に使うことができない」と感じている人は78％に上った。

関連情報

■URL
　 Check Point（英文）
　 http://www.checkpoint.com/

（青木大我 taiga@scientist.com ）
2005/09/30 14:13

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