SNSでの個人情報公開には危険が伴うという認識が必要、米調査

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SNSでの個人情報公開には危険が伴うという認識が必要、米調査

　米CAと米National Cyber Security Alliance（NCSA）は4日、ソーシャルネットワーキングサイト（SNS）とサイバー犯罪に関する調査結果を発表した。

　調査によると、SNS利用者の57％は犯罪の犠牲者になることに対して不安を感じているが、一方で利用者の74％はメールアドレスや氏名、誕生日などの個人情報をSNSで公開しているという。また、成人利用者の83％が、他人のプロフィールページから未知のファイルをダウンロードしたことがあるとしている。

　このほか、子供がSNSを利用している両親の51％は子供のプロフィール公開を制限しておらず、36％は子供のSNS利用について全く注意をしていないとして、子供達のプロフィールが危険な状態にあると警告する。

　また、SNSの利用者のうち48％は18歳以上、成人利用者のうち53％は35歳以上で、SNSの利用者は若年層には限られないとしている。NCSAのRon Teixeira氏は、「SNSの利用者は若年層以外にも広がっているが、ユーザーはSNSで個人情報を公開することには危険が伴うということに対する認識が必要だ」とコメントしている。

関連情報

■URL
　ニュースリリース（英文）
　 http://www3.ca.com/press/PressRelease.aspx?CID=93678

（三柳英樹）
2006/10/06 19:44

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