ライブドアは18日、「YouTube」をはじめとする動画共有サイトの利用実態についての調査結果を発表した。動画共有サイトに投稿されている著作権法違反コンテンツを閲覧することについて、抵抗感がないと答えた人が4割を超えた。
調査は、8月24日から9月13日まで、ライブドアのポータルサイトへの来訪者を対象に実施。有効回答数は1,269件で、男女比は男性が74%、女性が26%。年代別では、20~40代が全体の8割を占めた。
調査によれば、動画共有サイトの訪問経験者は56%で過半数を超え、認知率では76%と8割近くに上るという。これまでにアクセスした動画共有サイトとしては、YouTubeが92%で圧倒的に多い。2位は「Google Video」で30%だったが、その他のサイトは1割に満たなかった。
動画共有サイトで閲覧した映像のジャンルでは、バラエティ・お笑いが50%でトップ。以下は音楽ビデオクリップ(41%)やニュース(40%)が続いたほか、CMも28%を占めた。
動画共有サイトに訪問するようになったきっかけとしては、個人のブログやSNSの記事が51%で、ニュースサイトの記事(46%)を上回った。掲示板などからの情報も23%に上ることから、「CGM(消費者発信型メディア)の情報が急速に伝播したことが、『YouTube』が海外サイトであるにもかかわらず、国内からの急激なアクセス増を誘発した要因」(ライブドア)と分析する。
今後も動画共有サイトでコンテンツを視聴したいという人は79%、利用したくないという人は9%。自分で映像を投稿することについては、29%が利用意向を示したが、44%は利用したくないと答えた。これまで実際に投稿したという人は5%にとどまった。
また、テレビ局やコンテンツ制作業者の映像コンテンツが投稿されていることについて考えを尋ねたところ、半数近い45%が「他人が投稿したものを観るだけなので、特に抵抗感はない」と回答。「抵抗感を覚える」(25%)や「閲覧したくない」(12%)を大きく上回る結果となった。
このほか、著作権保有者がYouTubeにアップロードされたコンテンツの削除を求める動きについては、「共存共栄の方法を考えるべき」という意見が40%で最も多く、「ユーザーの利便性を考えずに、削除を求めるのはおかしいと思う」が24%で続いた。その一方で、「既存ビジネスを守るためであれば致し方ない」や「アップロードしたユーザーは制裁を受けるべき」など、著作権違反コピーに対して批判的な回答もそれぞれ2割程度見られた。
関連情報
■URL
「投稿映像共有サイト」の利用者意識と利用実態調査
http://survey.bizmarketing.ne.jp/ViewPage.cgi?page=Rep00019
( 増田 覚 )
2006/10/18 19:05
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