産総研と筑波大学、10Gbpsの処理が可能な侵入防御装置を開発

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産総研と筑波大学、10Gbpsの処理が可能な侵入防御装置を開発

　産業技術総合研究所（産総研）と筑波大学は20日、1,200種類の侵入・攻撃の検知ルールを10Gbpsで連続処理可能なネットワーク侵入防御装置を共同で開発したと発表した。

　開発にあたったのは、産総研の情報技術研究部門実時間組込システム研究班の戸田賢二班長と片下敏宏特別研究員、筑波大学のシステム情報工学研究科コンピュータサイエンス専攻の山口喜教教授と前田敦司助教授。筑波大学での研究を基に、産総研でハードウェアを試作した。

　試作したシステムは、ネットワークへの侵入・攻撃に対する1,200種類の検知ルールに対応し、FPGA（回路が書き換え可能なLSI）を用いることでハードウェア的に検知を行なうことで、処理の高速化を実現。10Gbpsイーサネットの環境において、遅滞や漏れなく攻撃の除去が可能であることを確認した。

　これに併せて、産総研では東京都立産業技術研究センター、ディアキシズ、ビッツらと協力し、ネットワーク模擬攻撃装置を開発。擬似的な侵入・攻撃を含んだ通信データを連続して10Gbpsで生成・送出し、セキュリティシステムで侵入や攻撃が正しく除去されているかの検査や、処理性能の測定を可能とする。

　侵入防御装置と模擬攻撃装置ともFPGAを用いたことで、高性能と新たな検知ルールへの適応性を両立し、さらに高速なネットワーク（100Gbps）にも対応が可能としている。産総研では、ユーザーインターフェイスの整備などを進め、製品化を急ぐ予定。

関連情報

■URL
　ニュースリリース
　 http://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2007/pr20070220/pr20070220.html

■関連記事
・産総研、ハードウェアによる高速ウイルスチェックシステムを開発（2006/11/27）

（三柳英樹）
2007/02/21 19:28

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