フォティーンフォティ技術研究所は16日、ファイル交換ソフト「Share」のネットワークにおいて、指定した任意ファイルの発信者IPアドレスを特定し、情報漏洩が発生した際の事後対策を支援するためのツール「Share Rader」を発売した。同社ではShare RaderのWinny版を2007年9月に発売しているが、Share Raderはその技術をもとに開発されている。
Share Raderは、Shareプロトコルで利用されている暗号を復号しつつ、Shareネットワークに存在するすべてのノードを巡回する。その際、各ノードが保持しているファイルの所在情報(キー情報)を収集し、データベースに蓄積する。蓄積したファイルのキー情報には、ファイル名、ハッシュ値、およびそのファイルを公開しているノードのIPアドレスなどが含まれているため、データベースを検索することで、指定されたファイルを保持しているノードのIPアドレスを列挙することができるという。
Share RaderでIPアドレスを把握した情報漏洩の当事者(企業)は、ISPなどに連絡し、指定したファイルを保持するユーザーにファイルを削除してもらうよう依頼することなどが可能となる。同社によれば、Shareネットワークで発生した情報漏洩の迅速な事後処理に有効という。また、同ツールを利用していることをアナウンスすることで、情報漏洩の抑止力になるとしている。
Share Radarは、Linuxシステム上で動作するソフトウェア。クローラーエンジンはネットワーククライアントとして動作するため、インターネットに接続できる環境であれば、どのような場所にも設置できる。提供形態は、自社の情報漏洩対策などに利用できるエンドユーザー用の「Share Rader End User Edition」と、第三者に情報漏洩の事後対策コンサルティングを行なうサービス事業者用の「Share Rader Service Provider Edition」がある。料金は、ともに200万円。
フォーティーンフォティ技術研究所では、Winnyのネットワーク上において、指定した任意のファイルの発信者IPアドレスを特定するツールは「WinnyRader」を2007年9月に発売している。Winny Raderの価格は500万円だったが、Share RaderはWinnyRaderの技術をもとにして開発されたため、価格が抑えられたという。
関連情報
■URL
フォティーンフォティ技術研究所
http://www.fourteenforty.jp/
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( 増田 覚 )
2007/10/16 11:59
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