米国で音楽のダウンロード販売市場が増加傾向を見せている一方、音楽CDの売上は低下し、音楽市場全体の売上は縮小しているとの調査結果を、米調査会社NPD Groupが26日、発表した。
調査によると、2007年中に米国で消費された音楽の量は、全体として6%増加していた。しかし、音楽のダウンロード販売が急増する一方で、CDの売上は急減し、音楽に費やされた金額は正味10%減少する結果となった。これは、インターネットユーザー1人あたりの音楽への消費金額が44ドルから40ドルへと減少したことを示している。結果として、消費される全ての音楽のうち、金銭を支払ったものの割合は、2006年の48%から2007年は42%へと低下した。
こうした結果からNPD Groupでは、2007年中にCDを購入した人数は約100万人減少し、その多くは若い消費者であると推定している。調査では、米国の10代の48%は、2007年中に1枚のCDも購入しなかった。これは、2006年の38%という数字と比べて10ポイントも増加している。
P2Pネットワークによる音楽の違法ダウンロードは低いレベルで安定してきており、2007年中にファイル共有を経験したインターネットユーザーの割合は19%だった。とはいえ、1ユーザーあたりのダウンロードしたファイル数はかえって増加している。
合法的音楽ダウンロード販売は急成長しており、米国音楽市場売上の10%を占めるまでになった。このことを象徴している出来事が、米国でAppleのiTunes Music Storeが音楽小売業者として2位となったことである。これは音楽の売上高による調査結果で、1位の小売大手Wal-Martに次ぐ規模にまで成長したことになる。
関連情報
■URL
ニュースリリース(英文)
http://www.npd.com/press/releases/press_080226a.html
( 青木大我 taiga@scientist.com )
2008/02/27 11:54
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