エヌ・ティ・ティ・アド(NTTアド)は3月31日、個人ユーザーにおける「インターネットセキュリティに関する意識と利用実態」の調査結果を公表した。
調査では、首都圏在住の20代~40代男女を対象に、インターネットセキュリティ上の自衛策に関する認知と自宅での実施状況、およびウイルス被害の経験と意識などについて、オンラインアンケートを実施した。期間は2008年3月1日~2日で、309人から回答を得た。
セキュリティに関する自衛策の認知と実際に行なっているものでは、「不審なメールを開封しない」が認知(97.1%)、実行(89.0%)ともに最も多かった。次に、「迷惑メールの返信・添付ファイルの開封・URLにアクセスしない」(認知90.0%、実行85.8%)や、「不審なソフトをダウンロードしない」(認知82.8%)、「チェーンメールを他人に転送しない」(実行72.8%)などが多かった。
また、ウイルスの被害を受けたことがある人は52.4%に上り、具体的には、迷惑メールの標的になった(50.0%)、PCが壊れた・遅くなった・ソフトが使えなくなった(35.2%)、見たくない広告が表示された(26.5%)など。脅威に感じているウイルス被害では、PCが壊れる・動きが遅くなる・ソフトが使えなくなる(79.0%)が最も多かった。次に、個人情報が勝手に取得され、悪用される(78.0%)、データのネット流出(77.7%)などが多かった。
このほか、セキュリティのための支出金額では、過去1年間、今後1年間ともに「無料」が3割近くあり、最も多かった。平均では、過去の支出額が3,153円、今後の許容額が2,740円で、ユーザーがセキュリティにかける費用は現状より400円以上低い金額となった。
関連情報
■URL
ニュースリリース(PDF)
http://www.ntt-ad.co.jp/news/20080331/20080331_2.pdf
( 野津 誠 )
2008/04/01 13:03
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