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米国ホリデー商戦が好調な滑り出しを見せる、米comScore調査


 eコマースにおける米国のホリデー商戦が、景気後退にもかかわらず比較的好調な滑り出しを見せたことがわかった。これは、米調査会社のcomScoreが11月30日に発表したデータによるものだ。

 comScoreの調査によると、11月1日から28日までの間の支出は、景気後退の影響を受けて前年比4%減だった。しかし感謝祭(11月27日)当日は前年比6%増、また感謝際の翌日の金曜日、いわゆる“ブラックフライデー”と呼ばれる日には、前年比1%増という結果だった。結局、感謝祭とブラックフライデーを合わせた支出額は前年比2%増となった。

 景気後退の中でこのような好調な結果が見られることについて、comScore会長のGian Fulgoni氏は「ブラックフライデーの買い物客は、小売店が提供する非常に強力なプロモーションや割り引きに対してポジティブな反応を示した可能性がある。そのため、インターネットホリデー商戦のキックオフとなる“サイバーマンデー”に同じようなキャンペーンが提供されたときに、どのように反応するかが非常に重要となるだろう」とコメントしている。

 サイバーマンデーとは感謝祭後の最初の月曜日のことを指す。通常、この日がホリデー商戦の成否を決めるとされていることから、このデータは関係者の注目を集める。

 comScoreは、eコマースにおけるホリデー商戦全体を見極める上でサイバーマンデーが大きな役割を果たすと新たに指摘した。なぜなら、過去3年間にわたりサイバーマンデーにおける前年比成長率が、ホリデーシーズン全体の前年比成長率とほぼ同じだというデータがあるからだ。

 ホリデーシーズン中の売り上げは米国の小売業界にとって大きな割合を占めるとされている。それだけに、景気後退の中での比較的好調なブラックフライデーの結果は明るい材料であり、それに続くサイバーマンデーの結果にも注目が集まりそうだ。


関連情報

URL
  ニュースリリース(英文)
  http://www.comscore.com/press/release.asp?press=2604


( 青木大我 taiga@scientist.com )
2008/12/01 12:38

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