非営利団体の米Pew Internetは23日、音楽および映像のダウンロードに関する米国の状況調査結果を発表した。
 
  調査によれば、音楽や映像をiTunes Music Storeなどのオンライン販売サイトで購入していると回答したユーザーは全体の27%で、音楽情報サイトやミュージシャンのWebページなどからダウンロードしたという回答も17%になる。
 
  一方で、メールやメッセージングソフトで音楽や映像ファイルを交換していると回答したユーザーは全体の20%で、KazaaなどのP2P型ファイル共有ソフトを利用しているという回答も17%に上っている。また、iPodやMP3プレーヤーを介してファイルを交換しているという回答も15%に達している。
 
  違法なファイル交換については、48%のユーザーがファイル共有サービスを提供している企業が責任を負うべきであると回答している。また、ファイル共有を行なっているユーザーが責任を負うべきだという回答は18%、両者が責任を負うべきだという回答は12%となる。違法なファイル共有に対する政府の取り組みについては、38%のユーザーが政府の対策が有効だと回答しているのに対して、42%のユーザーはあまり有効ではないだろうと回答している。
 
  Pew Internetによれば、これまでの調査と比較して、P2P型のファイル共有からiTunesなどの音楽配信サービスにユーザーが移行しており、iTunes Music Storeなどのサービスを試したことがあると回答したユーザーも前回調査の24%から43%に増加しているという。
  関連情報
 
 
■URL 
  ニュースリリース(英文) 
  http://www.pewinternet.org/PPF/r/153/report_display.asp
 
 
■関連記事 
・ RIAAの訴訟以降、音楽のファイル交換者数が減少~米調査(2004/01/05) 
 
 
( 三柳英樹 )
 
2005/03/24 17:28
 
- ページの先頭へ-
 
 |