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e-Japanの進展で家族や友人との連絡頻度は増加、対面時間は減少 |
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総務省が28日に発表した2005年版の「情報通信に関する現状報告（情報通信白書）」では、2001年にスタートしたe-Japan戦略によって「現状では、世界で最も低廉かつ高速なブロードバンド環境が実現している」ことがあらためて報告されたが、このようなインフラ面の整備が急速に進むのに伴い、日常生活にも変化が生じていることを示すデータが紹介されている。 ● インターネットを利用するようになっていちばん減ったことは…… 白書では「国民生活の変化」として、連絡手段が固定電話から携帯電話やIP電話へ、郵便からメールへシフトしていることや、インターネットの利用に伴い睡眠時間やテレビを見る時間、雑誌を読む時間などが減少していることを紹介している。総務省が富士通総研に委託してインターネット利用者を対象に1月に行なったWeb調査よると、2年前と比較して「パソコンの電子メール」（48.3％）、「携帯電話・PHS（電子メール）」（30.4％）、「携帯電話・PHS（通話）」（22.3％）、「IP電話（17.9％）、「インターネット上の掲示板」（17.3％）などの利用が増加しているとした人が多かった。一方で「手紙・葉書」（－43.5％）、「固定電話」（－39.2％）、「ファクシミリ」（－20.9％）は利用が減少したと回答した人が多かった（数値は、各手段に対して利用が「増加した」と回答した人の割合から「減少した」と回答した人の割合を差し引いたもの。事項も同様）。 生活時間や行動頻度については、同じく2年前と比較して増加していると回答した人が多かったのは「家族との連絡回数」（17.2％）、「友だちとの連絡回数」（16.5％）などだった。減ったとした人が多かったのは「睡眠時間」（－43.2％）、「テレビを見る時間」（－35.7％）、「雑誌を読む時間」（－32.5％）、「友だちと対面で話す時間」（－22.3％）、「買物をする時間」（－19.1％）、「家族と対面で話す時間」（－18.6％）、「新聞を読む時間」（－17.9％）、「外出する回数」（－13.3％）などが挙がっている。家族や友人と連絡する頻度が増加している一方で、対面で話す時間が減少する傾向にあることがわかる。 関連情報 ■URL 総務省 情報通信統計データベース 情報通信白書 http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/whitepaper/ja/cover/index.htm ■関連記事 ・ 2005年情報通信白書、FTTH純増数が増加傾向。音楽配信市場の拡大も予測（2005/06/28） ・ 2004年の個人におけるセキュリティ被害額は約934億円に～情報通信白書（2005/06/30）
（ 永沢 茂 ）
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