電通は20日、2005年の広告費に関する調査結果を公表した。2005年の日本の総広告費は5兆9,625億円で、前年比1.8%の増加。このうちインターネット広告費は2,808億円で、前年比54.8%の増加となった。
インターネット広告費2,808億円のうち、モバイル広告費は288億円、検索連動広告費は590億円。電通では、インターネット利用者の増加やブロードバンド回線の利用率の上昇などにより、媒体各社でも豊かな表現を可能にする大容量のバナー商品や大型スペースなどの販売が加速した結果、広告の単価が上がり、売上の増加につながっていると分析。また、検索連動広告がインターネット広告市場に占める割合を拡大しているほか、モバイル広告もキャンペーンなどでの利用により拡大傾向にあるとしている。
マスコミ主要4媒体(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の2005年の広告費は、テレビが2兆411億円(前年比0.1%減)、新聞が1兆377億円(同1.7%減)、雑誌が3,945億円(同0.6%減)、ラジオが1,778億円(同0.9%減)。主要4媒体の広告費を業種別に見ると、21業種中10業種の広告費が増加。「官公庁・団体」「家電・AV機器」「金融・保険」「エネルギー・素材・機械」などの業種で広告費が前年より増加している。
2006年については、日本経済の景気回復持続や、サッカーワールドカップなどのビッグイベントを背景に、広範囲の業種で広告出稿の増加が続くと予測。2006年の広告費の見通しは6兆883億円で、2005年から2.1%の増加を見込んでいる。マスコミ主要4媒体の広告費については0.8%増、その他の媒体の広告費はインターネット広告費の伸張が引き続き寄与して4.1%増になると予測している。
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ニュースリリース(PDF)
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2006/pdf/2006009-0220.pdf
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( 三柳英樹 )
2006/02/20 18:42
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