製薬会社のファイザーは2日、インターネット利用者を対象に実施した、医療機関以外からの医薬品の入手状況に関する調査の結果を発表した。医師の処方を受けずにインターネットや知人などから入手している実態があるという。
調査はインターワイアード社のインターネット調査に登録している20歳以上の男女を対象に3月24日から27日まで実施。9,806人(男性4,795人、女性5,011人)から回答を得た。なお、インターネット調査だったことや、回答者が薬の利用の調査に興味をもって回答したことなどから、「インターネットで薬を購入する」という行動に何らかの影響を持っている可能性があり、結果にバイアスが含まれているとしている。
調査によれば、過去5年間においてインターネットをはじめとする医療機関以外から医薬品を入手した経験がある人は15.4%(9,806人中1,508人)いた。性別や年齢を問わず幅広く存在しているという。入手した医薬品の種類としては解熱鎮痛薬、抗生物質、アレルギー関係の薬剤が多く、製品別では国内でも承認されている海外の医薬品や、頭痛薬・感冒薬などの市販薬も含まれていた。医療機関で受診せずに医薬品を入手する理由としては、「手軽に購入できるから」が75.0%(1,508人中1,131人)、「製品が信用できるから」が61.6%(同929人)などが多かった。
医療機関以外から入手することで偽造医薬品を手にしてしまう危険性を認知している人が37.3%(9,806人中3,659人)あり、そのうち15.2%(3,659人中555人)が医療機関以外から入手することを思いとどまったという。一方で、その危険性を認知していても入手しているとした人も17.2%(3,659人中629人)あった。
関連情報
■URL
ニュースリリース
http://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2007/2007_08_02_02.html
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