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5年後は車内で映像ストリーミング、野村総研がITロードマップ


 野村総合研究所(NRI)は26日、2014年度までのワイヤレスブロードバンドの進展を予測した「ITロードマップ」をとりまとめた。今後は、さまざまな携帯端末から「いつでも・どこでも」ストレスを感じることなくコンテンツを発信・共有できるなど、消費者や企業の情報利活用が大きく変化すると予想している。

 NRIでは、ロードマップを黎明期(2009〜2011年度)と普及期(2012年度以降)に分類している。黎明期では、2009年度にUQコミュニケーションズとウィルコムが、2010年度にNTTドコモがワイヤレスブロードバンドサービスを提供開始すると説明。サービス利用可能地域は都市部などの人口密集地に限定されるが、ユーザーは通信カードとノートPCを利用して有線ネットワーク並みのインターネット接続が可能になるとしている。

 携帯端末向けでは、グーグル、ブラックベリー、マイクロソフトなどが2009年度以降、世界中の企業や個人が作ったアプリケーションやコンテンツを携帯電話に配信するサービスを開始すると説明。また、ヒューレット・パッカード(HP)やサムスンなど海外のメーカーやコンテンツベンダーが、次世代無線通信技術の開発を目指すコンソーシアム「ng Connect Program」を結成したことで、今後は次世代通信機能を持つ電子書籍端末やゲーム機、デジタルフォトフレームなどが登場すると予想している。

 ロードマップの普及期では、2012年度にUQコミュニケーションズとウィルコムのワイヤレスブロードバンドサービスの人口カバー率が90%を超え、NTTドコモに続いてauやソフトバンク・モバイル、イー・モバイルも下り100Mbpsの高速通信を実現するLTEを利用したサービスを開始すると説明する。

 また、普及期では家電や車載端末、カメラ、デジタルサイネージ(電子看板)などもワイヤレスブロードバンドに接続すると指摘。これにより、車や列車でストリーミング映像を視聴できるなど、インターネットの利用シーンが増大するという。さらに、上りの通信速度が高速化することで、携帯電話やカメラで撮影したハイビジョン映像をその場からネットを介して発信することなども可能になるとしている。

 普及期ではこのほか、ビジネス環境の自由度も大きく増すという。現在は、大容量のデータや画像の送受信については有線ネットワークを引いた事業所で行う必要があるが、将来的には、移動型の店舗であっても高速で、大容量データの送受信が可能となるとしている。これにより、これまで店舗を設置することが難しい地域や都市の顧客との接点を増やせると予想している。


関連情報

URL
  ニュースリリース
  http://www.nri.co.jp/news/2009/090526_1.html

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( 増田 覚 )
2009/05/26 19:05

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