ソフトウェアアップデートの重要性を理解していないネットユーザーが8割近く

　株式会社カスペルスキーは13日、セキュリティ意識に関するインターネット調査の結果を発表した。国内18～69歳のインターネット利用者623人を対象に9月1～2日に実施したもの。

　OSやソフトウェア、アプリケーションのアップデートを行わないとマルウェア感染の可能性が高まることを「知らない」「聞いたことがあるが、詳しくは分からない」との回答が計76％に上った。特に男性の63％に対して、女性は89％と高い割合だった。また、セキュリティ製品ユーザーが73％であるのに対し、非ユーザーでは91％と、リスクに対する意識に差が見られた。

　ソフトウェアアップデートについて60％の人が「必要なことなのですぐに行っている」という回答した反面、「ネット通信速度やデバイスのパフォーマンスに影響するのでアップデートしたくない」という回答が30％に上った。また、自分のデバイスに意図せずソフトウェアがインストールされようとする時に、「必ず気付くと思う」と回答した人は19％。その割合はスマートフォンやタブレットのユーザーの22％に対し、PCユーザーでは17％とやや低い結果になっている。

　カスペルスキーは、インターネットに接続しているデバイスに長期間使用していない、あるいはアップデートせず放置してるOSやソフトウェアがあるとそれらが脆弱性となり、マルウェアに感染する可能性が高まると指摘している。そこで、不要なソフトウェアは削除し、引き続き利用するものはアップデートを行うなど、最新の環境を保つことを推奨している。