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迷惑メールが米ネットユーザーに与える影響力が減少~米Pew Internet調査


 非営利調査機関の米Pew Internet & American Life Projectは、迷惑メールが以前よりも有害な影響力を持たなくなりつつあるとの調査結果を発表した。調査は1月13日から2月9日にかけて行なわれた。

 調査によると、メール利用者の28%が1年前よりも迷惑メールを多く受信するようになったと回答。一方、迷惑メールの件数が減ったという利用者は22%だった。Pew Internetによれば、迷惑メールを撲滅するために施行されたCAN-SPAM法規制(2004年1月発効)が法制化されて1年以上経過して、以前よりわずかに多く迷惑メールを受信するようになったものの、迷惑メールが利用者に与える影響は少なくなってきているという。

 迷惑メールが与える影響としては、メールを信頼できなくなったという利用者が53%で、1年前の62%から9%減少。メール使用頻度が減ったという利用者は1年前の29%に対して今回は22%と、こちらも減少していた。インターネットを利用するのが不愉快になったという回答についても、1年前の77%から67%と少なくなっていた。

 このほか、ポルノ迷惑メールが減少していることも明らかになった。ポルノ迷惑メールを受信している利用者は63%だったが、1年前と比べて8%少なくなっていたという。以前より受信件数が減ったという回答が29%に対して、増えたという回答は16%だった。

 なお、今回の調査ではフィッシングメールに関するアンケートも実施。これまで受信したことがあるという利用者は35%、フィッシングサイトの要求に対して情報を送信してしまったという利用者は2%だった。


関連情報

URL
  ニュースリリース(英文)
  http://www.pewinternet.org/report_display.asp?r=155

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( 増田 覚 )
2005/04/12 15:27

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