既存媒体の有料ネットコンテンツ、支払い意向は47％との調査結果

有料オンライン・コンテンツの支払い意向（出典：「有料オンライン・コンテンツの利用に関するニールセン世界消費者動向調査」）

　ニールセン・カンパニー合同会社は4日、「有料オンライン・コンテンツの利用に関するニールセン世界消費者動向調査」の結果を公表した。

　調査対象は、世界54カ国の約2万7000人の消費者。このうち、アジア太平洋地域は約7000人。調査期間は2009年9月末から10月中旬までで、インターネットを通じて調査した。

　調査結果によれば、既存の有料媒体やコンテンツが、有料のオンラインコンテンツとして妥当な価格で提供された場合の利用可否に関して、47％が「料金を支払って利用する」と回答。地域別に見ると、アジア太平洋地域の消費者は57％が利用意向を示し、欧州の35％や北米の40％を上回った。なお、アジア太平洋地域の利用意向を国別に見ると、中国が69％、ベトナムが65％と上位で、日本は33％と14位だった。

　無料のオンラインコンテンツが有料化する際には、71％が内容の質的な向上を求めている。また、「無料で提供されているコンテンツは引き続き無料であるべき」と回答した割合は85％。一方で、サービス提供事業者がオンラインコンテンツに課金しないのであれば、「質は低下する」との考える消費者も34％おり、アジア太平洋地域では45％と他地域に比べて多かったという。

　有料の新聞や雑誌、ラジオ、テレビを利用している場合、そのオンライン版は「無料で利用できるべきである」と考える割合は78％。ただし、カテゴリーによって利用意向は異なっており、日本では映画や電子書籍、音楽で40％以上の支払い意向があるとした。ニュース関連では、新聞の電子版が30％、オンライン限定のニュースが25％だった。

　有料オンラインコンテンツの利用にあたっては、課金システムが使いやすければ利用すると回答した割合は43％だった。ニールセン・カンパニーでは、課金システムの使い勝手が実際の利用に大きく影響すると分析している。

　このほか、無料のオンラインコンテンツにおける広告に関して、47％が広告を掲載したコンテンツを容認すると回答。日本では44％が同様の意向を示した。なお、有料オンラインコンテンツに関しては広告を非掲載とすべきと考える消費者は64％で、アジア太平洋地域は60％、日本は42％だった。