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「Acronis True Image 2019」発売、ランサムウェア対策強化や外付けHDD接続時の自動バックアップ機能など

(左から)アクロニス・ジャパン株式会社リージョナルプロダクトマーケティングマネージャの古館與章氏と同社代表取締役の大岩憲三氏

 アクロニス・ジャパン株式会社は19日、バックアップソフトの最新バージョン「Acronis True Image 2019」を発表した。ダウンロード版は同日より販売開始し、パッケージ版は10月12日に発売する。

 製品ラインアップは、永続/買い切りライセンスの「Standard」のほか、年間サブスクリプションの「Advanced」「Premium」があり、各1/3/5台版が提供される。Standardはクラウドバックアップに非対応で、Advancedは250GB、Premiumは1TBのクラウドストレージが付属する。価格(税込)はStandardの1台版が5480円、Advanceの1年1台版が5480円、Premiumの1年1台版が1万980円など。

 対応OSは、Windows 10/8.1/8/7 SP1/XP SP3(32ビット版)、Windows Home Server 2011、OS X 10.11以降、Android 4.1以降、iOS 9.0以降。

「Acronis Survival Kit」新搭載、Mac向けの機能も強化

 Acronis True Image 2019では、Windows/Mac向けの新機能として、ブートメディア、システムパーティションのバックアップファイルなどを外付けHDDに保存する「Acronis Survival Kit」を搭載した。外出先で突然PCが動かなくなった場合でも、同機能を使用して作成した外付けHDDに接続することで簡単に復旧作業を行えるとしている。

 ランサムウェアの脅威からデータを保護する機能「Acronis Active Protection」では、保護対象がネットワーク共有やNASデバイスへも拡張された。そのほか、USBデバイス接続時の自動バックアップ機能、古い世代のバックアップデータをマニュアルで削除可能なバックアップクリーンアップ機能、WinPEメディアでのネットワークアダプター検出機能も搭載。クラウドバックアップの速度やパフォーマンスも改善されたとのことだ。

 また、Mac向けにはシステム起動中でもクローン可能な「Acronis Disk Cloning」を搭載したほか、Parallels Desktop APIの使用によるMac上の仮想マシンのバックアップ/復元に対応した。さらに、Acronis True Image 2019がMacに再インストールされた場合や、新しいMacにインストールされた場合でも、既存のバックアップファイルを使用してバックアップを継続するバックアップ再構成機能も搭載した。

日本法人10周年、新バージョンのパッケージは日本語をなるべく表記するように

 スイスAcronisは2018年に設立から15周年、日本法人は10周年を迎えたことをアクロニス・ジャパン代表取締役の大岩憲三氏は述べた。グローバルでは個人ユーザーが500万人、法人ユーザーが50万人に上り、5000PBのデータが同社製品によって保護されてきたという。

 Acronis True Image 2019の国内版パッケージでは、パッケージにできる限り日本語を表記することで、製品の特徴をユーザーにも分かりやすくできるようになったとアピール。

 「例えば“ユニバーサルリストア”は“まるごとバックアップ”と変更するなど、分かりやすい言葉を使用している。技術面だけではない、大きなチャレンジになったと思う。」

アクロニス・ジャパン株式会社代表取締役の大岩憲三氏。「Acronis True Image 2018」からのパッケージの進化をアピール

 同社リージョナルプロダクトマーケティングマネージャの古館與章氏によると、90%の人がアクシデントやハードウェア障害、マルウェア/ウイルス、盗難・紛失などによるデータ消失を経験しているという。ランサムウェアなどマルウェアの脅威は進化を続け、ユーザーが使用するデバイスも多様化、SNSなどによりデータが分散されやすくなるなど、データ保護対策にも進化が求められるようになったそうだ。また、国内では災害によるデータ消失など、“いつデータがなくなるか分からない”ことへの不安を抱えるユーザーも増えてきているという。

 そこで、アクロニスではSAPAS(Safety、Accessibility、Privacy、Authenticity、Security)の5つのベクトルによる「サイバープロテクション」をポリシーとして掲げ、ユーザーのバックアップデータの安全性を維持し、プライバシーを保護するための取り組みを行っていることをアピールした。