新型コロナに便乗、架空のマスク販売広告メールが拡散中、国民生活センターが注意呼び掛け

　新型コロナウイルスに便乗した不審なマスク販売広告メールに関する相談が寄せられているとして、国民生活センターが注意を呼び掛けている。メールに記載されたURLにアクセスすると、フィッシングサイトに誘導され、結果的に氏名や住所、電話番号を窃取される可能性がある。

　報告された事例によると、産業資材を扱う実在するメーカーをかたっており、メール本文ではマスクの画像とともに「ウイルス、バクテリア、PM2.5、H7N9などをろ過して、汚染された空気の侵入を対策します」「新型コロナウイルスの影響により、物流時間が長くなる可能性があります」などとして、記載されたURLへのアクセスを促す内容になっていた。なお、マスクは30枚4万1800円と法外な価格に設定されていた。

　国民生活センターが調査した結果、このメーカーでは直接の小売販売を行っておらず、当該製品を取り扱っていないこと、誘導先のウェブサイトも正規のものではないことが判明した。なお、同サイトはすでに閉鎖されているが、個人情報やクレジットカード情報を不正に取得することを目的としていた可能性があるという。

　架空のマスク販売広告メールなどを不特定多数に送り、メッセージ内のURLをクリックさせる手口に関する相談が引き続き寄せられているとして、国民生活センターは注意を促す。

　心当たりのない不審な送信元からメールが届いた場合は、1）記載されたURLにアクセスしないこと、2）実在する事業者名などが記載された場合でも、メール内の番号に電話をかけたり、URLにアクセスしないこと、3）不安な場合は事業者のウェブサイトや問い合わせ窓口に確認することが重要だとした。

　また、不審に思った場合やトラブルに遭った場合は、消費者ホットライン「188」番へ問い合わせるよう促している。

不審なメールの特徴