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Evernoteが米国で全従業員を解雇→サービス存続が不安視されるも、意外な真相が明らかに

 Evernoteが米国で全従業員を解雇したことが判明し、波紋を呼んでいる。もっとも、これは同サービスの存続の危機を意味するわけではないようだ。

 発端となったのは、米「Hacker News」に7月6日に投稿された、Evernoteが米国勤務の全従業員を解雇したという情報。この情報の投稿者は「(従業員がいなくなったEvernoteのサービスを)使用中なら今が停止する良い機会だ」と不穏なコメントをしており、同サービスの今後を不安視する声が多数上がっていた。しかし7月8日になってEvernote CEOのフランチェスコ・パタルネッロ氏が、同サービスが欧州に拠点を移すにあたり、米国およびチリの全従業員を解雇したことをブログで報告。退職する従業員に感謝の意を表するとともに、今後の展開についても述べており、多くのユーザーが懸念した、サービス終了に当たっての従業員解雇ではなかったことが明らかになった。かつてに比べるとサービス自体よりも有料プランの値上げなどで噂になることが多いEvernoteだが、ユーザーはひとまず心配する必要はなく、また、不確実な情報に乗せられた人は反省したほうがよさそうだ。