Windows Vistaの延長サポート終了まで約1カ月を切る

　「Windows Vista Service Pack 2」の延長サポート期間が終了する4月11日まで、残り約1カ月を切った。

　Windowsの延長サポート期間が終了すると、脆弱性が発見されても修正プログラムが提供されなくなる。このため、利用者は速やかにOSを移行する必要がある。オフラインで利用すれば危険性はないと考えられているが、使用環境によっては、ほかのメディアなどを介してマルウェアに感染してしまう場合もあり、注意が必要となることには変わりがない。なお、Google ChromeやFirefoxなどのウェブブラウザーや、Acrobatなどのアプリは、すでにWindows Vistaのサポートを打ち切っている。

　Windows Vistaは、販売からすでに10年以上経過している。このため、PC環境の移行にあたっては、CPUやメモリなどのスペック面を鑑みても、OSだけを入れ替えるよりマシンごと買い換える方が現実的と言えるだろう。

　Windows Vistaの後に延長サポートの終了を迎えるのは「Windows 7」。その日付は2020年1月14日で、すでに3年を切っている。Windows Vistaは対象外だったが、Windows 7は2016年7月末までは、無償でWindows 10へアップグレードできた。しかし、その期限を過ぎた現時点でも、米Net Applicationsの2017年2月調査によれば、Windows 7のシェアは50％近くとまだまだ高い。一方、Windows Vistaのシェアは1％を切っている。

　こうした状況を踏まえ、IDC Japan株式会社では8日、Windows XPがサポート終了を迎えた2014年のPC買い替え需要と比較し、2019年にはWindows 7 PCの買い替えが急激に進められる可能性が高くなる見込みであり、急激なPC移行に対する調達面などでのリスクを分析している。

　Windowsの延長サポート終了については、「Windows 8.1」が2023年1月10日、「Windows 10」が2025年10月14日となることが、Microsoftからアナウンスされている。

　4月11日には、「Microsoft Exchange Server 2007」の延長サポートも終了を迎える。主に企業において使用される製品のため、すでにほとんどの環境では移行済みと思われるが、後継製品である「Exchange Server 2016」やクラウドサービス「Exchange Online」などへ移行する必要がある。

　また、10月10日には「2007 Microsoft Office Suite」が延長サポート終了を迎えるため。まだ利用しているなら、移行の準備を進めておきたい。ほかのOffice製品の延長サポート期限は以下の通りだ。