日本企業のDVDレコーダ世界市場シェアは66.3％、コピー機65.5％

　総務省は17日、2009年版の「ICT国際競争力指標」を策定・公表した。各種調査会社の2008年（一部2007年）のデータをもとに、ICTの「サービス」「端末・機器」「デバイス」8分野39品目について、世界市場に占める日本企業の売上高シェアを推計している。

　日本企業の競争力（made by Japan）が高い品目としては、「DVDレコーダ」が66.3％（前年比14.0ポイント増）、「コピー機」が65.5％（同2.2ポイント増）、「デジタルカメラ」が60.4％（同2.5ポイント増）が代表的なもので、それぞれシェアを増やしている。

　一方、競争力が弱い品目としては、「アプリケーション・ソフトウェア」（主にERPやCRMなどの業務用ソフトウェアのこと）が0.7％（前年比0.3ポイント増）、「企業向けルータ」が1.6％（同0.2ポイント減）、「プロセッサ」が1.6％（増減なし）だった。

　このほかの主な品目は、「移動通信サービス」が3.3％（前年比0.4ポイント減）、「携帯電話機」が11.4％（同2.8ポイント減）、「ノートPC」が21.7％（同2.1ポイント減）、「プラズマテレビ」が49.9％（同1.4ポイント減）、「光ファイバ」が42.3％（同1.5ポイント増）、「携帯電話用液晶デバイス」が45.7％（同4.4ポイント減）など。

　なお、日本の輸出競争力（made in Japan）についても別途、7分野23品目について輸出額シェアを算出している。

　これらの指標は、2007年5月に公表された「ICT国際競争力強化プログラム」を受けて2008年より策定されているもので、今回が2回目にあたる。総務省はあわせて17日、同プログラムを改定した「ICT国際競争力強化プログラム2009」も策定・公表した。