「情報機器の普及が言葉の使い方に影響」は約8割、文化庁調査

　文化庁は4日、2008年度の「国語に関する世論調査」の結果を公表した。

　「国語に関する世論調査」は、日本人の国語に関する意識や理解の現状について調査し、国語政策の立案に資する目的で、文化庁が1995年から毎年実施している。調査対象は全国の16歳以上の男女、調査時期は2009年3月、調査方法は個別面接調査。調査対象総数は3480人で、1954人の有効回答を得ている。

　調査では、「日本語を大切にしているか」という問いに対しては、76.7％が「大切にしている」と解答。2001年の調査と比較すると、「大切にしている」は8ポイント増加した。

　読書については、読書量が「以前に比べて減っている」という回答は64.6％に上った。読書量が減っている理由（選択肢から2つまで回答）については、「仕事や勉強が忙しくて読む時間がない」が51.2％、「視力など健康上の理由」が36.7％、「テレビの方が魅力的である」が25.0％、「携帯電話やパソコン、ゲーム機などで時間が取られる」が14.8％など。年齢別では「携帯電話やパソコン、ゲーム機などで時間が取られる」の割合は16～19歳が38.7％と最も高く、年代が上がるにつれて低くなっている。

　日々の生活に必要な情報を何から得ているかという質問（選択肢から3つまで回答）では、「テレビ」が86.0％、「新聞」が76.6％、「パソコン（インターネット）」が29.8％、「雑誌」が18.7％、「ラジオ」が16.2％、「ちらし・ビラ」が12.9％、「携帯電話」が12.1％など。2001年の調査との比較では、すべての年代で「テレビ」「新聞」「雑誌」の割合が減少し、「パソコン（インターネット）」が増加している。

　インターネットの言葉については、官公庁や企業のホームページなどでの言葉の使い方については、閲覧者の51.3％が「特に問題を感じることはない」と回答。一方、匿名性の高い掲示板などでの言葉の使い方については、閲覧者の56.3％が「攻撃的できつい言葉が多い」、42.5％が「若者言葉や俗語、流行語などが多い」と回答している。

　メールでの表現については、パソコンなどでメールを作成する人は50.8％が「手紙などに用いている表現と同様の表現」を用いていると回答。一方、携帯電話でメールを作成する人は72.3％が「手紙などに用いているよりもくだけた表現」を用いているとしている。パソコンや携帯電話などの情報機器の普及により、言葉や言葉の使い方が影響を受けると思うかという質問には、79.7％が「影響はあると思う」と回答している。

　60語のカタカナ語を挙げ、認知度（聞いたことまたは見たことがある）を調査した設問では、2002年の調査と比較して「モチベーション」「モニタリング」「コンテンツ」「インサイダー」などの割合が増加。認知度の高い単語は、「サンプル」（96.1％）、「ドキュメント」（94.2％）、「リフレッシュ」（93.8％）など。認知度の低い単語は、「インキュベーション」（12.1％）、「キャピタルゲイン」（29.1％）、「ジェンダー」（29.4％）などとなっている。