「偽セキュリティソフト」の認知率は約半数、IPA調査

　情報処理推進機構（IPA）は4日、インターネット利用者を対象とした「2009年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」の結果を公表した。

　調査は、15歳（高校生）以上のPCインターネット利用者を対象としたWebアンケートを8月31日～9月7日に実施。有効回答数は5019人（男性2635人、女性2384人）。

　情報セキュリティに関する攻撃・脅威の名称について、どの程度知っているかを尋ねた調査では、「ワンクリック不正請求」（94.4％）、「フィッシング詐欺」（93.7％）、「スパイウェア」（88.3％）といった単語の認知率は高かった。

　一方、「マルウェア」（36.6％）、「ボット」（39.0％）は、前年の調査より認知率は増加したものの、4割には至らなかった。また、今回初めて調査した「偽セキュリティ対策ソフト」の認知率は49.1％で、50.8％は「名前も概要も知らない」と回答しており、IPAでは被害防止に向けて対策を啓発していく必要があるとしている。

　セキュリティ対策を実施している割合は、「セキュリティ対策ソフト・サービス」が79.3％、「不要な電子メールの添付ファイルは開かない」が77.7％、「怪しいと思われるWebサイトにはアクセスしない」が72.8％、「Windows Updateなどによるセキュリティパッチの更新」が72.3％など。

　セキュリティ対策ソフト・サービスを利用していない回答者に、利用しない理由を尋ねた質問では、「費用がかかる」（56.4％）が回答として最も多かった。また、セキュリティパッチの更新を実施していない人への同様の質問では、「更新方法がわからない」（42.5％）を理由として挙げた回答者が最も多かった。

　パスワードの設定方法に関する調査（複数回答）では、「パスワードは誕生日など推測されやるいものを避けて設定している」という回答は49.4％で、約半数の利用者は安易なパスワードを可能性があると指摘。また、「複数のサイトでパスワードを併用している」という回答も35.1％に達している。IPAでは、パスワードを併用した場合、1カ所でもパスワードが漏えいすると、複数のサイトでサービスを不正使用されてしまう危険があるとして、ユーザーに対してパスワードの設定・管理を見直すことを推奨している。