大手企業の宣伝部長、47％がFacebookの個人アカウント所有、Twitterは53％

　広告・マーケティング専門誌「宣伝会議」を発行する株式会社宣伝会議は15日、大手企業の広告宣伝部門責任者（宣伝部長）を対象にアンケート調査した「ソーシャルメディアの個人アカウント利用状況」の結果を発表した。

　調査は今年5月、大手企業約100社の宣伝部門（宣伝部、広告部、広報部、コーポレートコミュニケーション部など）の責任者を対象にメールとFAXで実施。72社から有効回答を得た。

　それによると、Twitterの個人アカウントを所有していると回答したのは72社中38社で、53.0％。前年の40.7％から12.3ポイント増加した。Facebookの個人アカウントについては72社中34社で、47.0％だった。

　このほか、スマートフォンを保有しているのは72社中40社で、55.7％となっている。前年の31.0％から31.0ポイントの増加。なお、大手企業の宣伝部長の平均年齢は47歳という（2010年「宣伝会議」調べ）。

　東日本大震災をきっかけに「ソーシャルメディアの影響力、情報発信力、有用性を改めて感じた」「自分の周りでもFacebookの案内が旧友から多く届くようになった」など、個人の実感としても関心の高さがうかがえるという。宣伝会議では、「ソーシャルメディアについても、長期的に生活者や社会とより深い関係を築いていくために活用する企業が増えていくのではないだろうか」とみている。

　詳しい調査結果は、「宣伝会議」6月15日発売号の特集企画「3.11以降の企業の宣伝活動――宣伝部長72人に緊急アンケート」の中で報告している。