週刊Slack情報局

日本でSlackが活用される4つの理由とは? 関西初の「Why Slack? OSAKA」開催!!

来日中のあの共同創業者も登場!

 Slack Japanは1月28日、Slackのユーザー導入事例を紹介するセミナーイベント「Why Slack? 導入事例紹介セッション」を同社大阪オフィスがあるWeWork LINKS UMEDAで開催した。関西では初めての開催となるこのイベントには、来日中のCTO兼共同創業者のカル・ヘンダーソン氏も駆けつけ、Slackのこれまでの道のりと今後の展望について熱く語り、会場を盛り上げた。

日本でSlackが活用される4つの理由とは

Slack Japan大阪オフィスで関西初となる「Why Slack? OSAKA」が開催された

 Slack Japanでは、導入企業を招いてリアルな活用事例を紹介するイベント「Why Slack?」を定期的に開催している。これまでは主に東京オフィスで開催してきたが、今回は2019年11月に開設された大阪オフィスを会場に、関西で初めての「Why Slack? OSAKA」が開催された。会場となったWeWork LINKS UMEDAはほぼ満席状態で、導入事例紹介以外にもSlack体験コーナーや交流タイムが設けられた。

 イベントは最初にSlack JapanのスタッフからSlackのこれまでの歩みが紹介されたあと、Slack本社から来日中のカル・ヘンダーソン氏の講演が逐次通訳で行われた。そこでは、「Glitch」というゲームを制作する過程で、作業に必要なコミュニケーションをとるためのツールとしてSlackが誕生し、今や世界17拠点で1900人以上のスタッフが働く会社へと成長していることが紹介された。

「日本はアメリカに次ぐ大事なマーケットでビジネスコミュニティとも特別な関係を築いてきた」と話すSlack CTO兼共同創業者のカル・ヘンダーソン氏

 ヘンダーソン氏は「2月に6周年を迎えるSlackのユーザーは世界150カ国以上に広がっている。日本はアメリカの次に巨大なマーケットで、日本語化を進める前からビジネスコミュニティとは特別な関係を築いてきた」と話す。

 また、なぜ日本でSlackが人気があるのかよく質問されるためリサーチしたところ、大きく4つ――「業務効率」「専門技術・知識の熟達」「チームワークと協調性」「絶えず変化する社会への順応性」という点において有用であると考えられていることが分かったという。組織のサイズに関わらずチーム内外との協力や調整を行うためのツールとして認識されており、朝日新聞、日経、バンダイナムコスタジオ、パナソニックといった企業をはじめ、近畿大学など大学でも幅広く活用されていることも紹介された。

日本でSlackが導入されている4つの理由が紹介された
日本での導入先は企業から大学まで拡がっているという

 ヘンダーソン氏は過去に何度か来日しており、その際には必ずコミュニティイベントに参加するなど日本ユーザーのつながりを大切にしている。いつもスケジュールが多忙なため、来日中はほとんど東京で過ごすことが多いそうだが、今回は大阪オフィスが開設されたこともあり、わざわざ時間を作ってイベントに参加したという。イベントが終了したあとの交流会にも最後まで参加し、参加者やファンからの質問に気さくに対応しているのが印象的であった。

働き方を変える3つの導入事例を紹介

 続いてSlack Japan 西日本営業担当の澤木祐介氏とソリューションエンジニアを担当している石田真人氏が登壇し、Slackが業務や働き方改革に何をもたらすかをより分かりやすく紹介するため、Slackの機能とそれにあわせた導入事例を取り上げていることが紹介された。

 事例は3つ。まず最初に、Slackはビジネスチャットツールと言われることが多いが、チャット機能も活用しつつ業務を変えていくことが根幹にあり、業務のやりとりをチャンネルを使い分けて行うことでメールから脱却できることを挙げ、はてなの社内での活用を具体事例として紹介した。

 次に、メールをチャットに変えることでコミュニケーションをオープンにし、ナレッジを蓄積することで企業の中で大きな力を発揮するアライメントを促すツールであると説明。その事例として京セラコミュニケーションシステムでのSlackを利用したカルチャー変革への取り組みを紹介した。

 もう1つは、すでに活用している社内ツールとの連携や機能をカスタマイズするという上級者向けの活用事例として、AWSの専業インテグレーターであるサーバーワークスがどのような理由でSlackを採用したかを紹介。業務効率を高めるだけでなくチームビルディングの活性といった目に見えない効果を上げていることが話された。

 それぞれの事例は、週刊Slack情報局にて順次紹介していく予定だ。

本イベントではSlackの機能とあわせた3つの導入事例が紹介された

一般企業でも利用が広がっているビジネスコミュニケーションツール「Slack」。Slack Technologiesの日本法人であるSlack Japanはこのツールのことを“ビジネスコラボレーションハブ”と表現しており、あらゆるコミュニケーションやツールを一元化するものと位置付けている。本連載「週刊Slack情報局」では、その新機能・アップデート内容などを中心にSlackに関する情報をできるだけ毎週お届けしていく。