YouTubeやニコ動、2chが見られる大企業は半数以下、Twitterは6割

　社団法人日本アドバタイザーズ協会のWeb広告研究会は1日、「第3回企業内Web閲覧環境に関する調査」の結果を発表した。大企業ほど動画共有サイトやソーシャルメディアの閲覧制限が厳しいことがわかった。

　調査は、1月21日から2月19日まで、日本アドバタイザーズ協会の加盟企業およびWeb広告研究会の加盟企業467社と官公庁102団体を対象に郵送で実施。169社・団体からの回答を得た。このうち無回答を除くすべての企業でWebページの閲覧が可能な環境だったが、62％の企業は何らかの閲覧制限を行っていた。

　Webサービスごとの社内から閲覧・利用可能な割合は、YouTubeが70.7％、ニコニコ動画が65.2％、mixiが69.5％、GREEが65.9％、Twitterが75.6％、２ちゃんねるが61.0％、OKWaveが77.4％、個人ブログが80.5％、宅ファイル便が75.0％だった。いずれも閲覧・利用できないとしたのは3.0％。

　ただし、5000人以上の大企業53社に限ってみると、YouTubeが49.1％、ニコニコ動画が43.4％だったのをはじめ、mixiが47.2％、GREEが43.4％、２ちゃんねるが41.5％と半数を下回った。Twitterも62.3％と全体平均よりも低くなっている。

社内で閲覧・利用可能なWebサービス

　企業内Web閲覧環境に関する調査は、インターネットによる情報発信が企業内の閲覧者に対してどの程度到達可能か把握することを目的として行っているもの。Web広告研究会では、企業が企業内個人に向けてインターネットで情報発信するケースが増える一方で、動画共有サイトやソーシャルメディアを閲覧できない企業もあることから、表現方法については配慮する必要があると指摘している。