CES 2021 On Demand：クルマ、ロボット、ホームフィットネス、ヘルスケアなどが話題に ほか

1. CES 2021 On Demand：クルマ、ロボット、ホームフィットネス、ヘルスケアなどが話題に

　今年のCESは新型コロナウイルス感染症対策として、全てオンデマンドでの開催となった。これまで参加するには1週間から10日の出張となり、時間的にも、経済的にもそれなりの負担があったが、オンラインとなったことで、より気軽に参加できるきっかけにもなったと思われる。

　CESはその年のデジタルテクノロジーのトレンドを把握する上で重要な展示会となっている。そうした意味で、今年のキーワードとなっているのはクルマ、ロボット、ホームフィットネス、ヘルスケアのようだ。クルマについては地上を走行するものだけでなく、GMの「空飛ぶクルマ」も含まれる（日経XTECH）。また、昨年に続き、ソニーがプロトタイプEVセダン「VISION-S」の技術紹介や走行シーン動画を公開したことが話題となっている（TechCrunch日本版）。

　また、ソニーは「Airpeak」というAIロボティクス領域におけるドローンについても機体を公開した（CNET Japan）。2021年春には事業開始を計画しているとしている。

　そのほか、ホームフィットネスも話題のキーワードだと報じられている（TechCrunch日本版）。新型コロナウイルス感染症の収束も見えないところから、スポーツジムではなく、自宅でも利用できるサービスとしてのフィットネスは新たな市場として注目をされそうだ。

2. トランプ大統領がさまざまなオンラインサービスから締め出される

　一般紙誌でも大きな話題として報じられているように、連邦議会議事堂乱入事件をトランプ大統領自身が煽ったとして批判を浴びている。

　その結果、トランプ大統領はさまざまなインターネットのメディアサービスから締め出されている状況になっている。Twitter、Facebookはもちろんのこと、YouTubeもアカウントをブロックしている。また、暴力的なコメントであふれていたとされるParlerというアプリはアップルやグーグルのアプリストアからも排除された。
このように、大統領が主に使用してきたSNSでの発言は封じられることになっただけでなく、決済サービスStripeからも締め出され、支援者からの寄付金を引き出せないという状況になっているとも報じられている。

　このように、大統領就任以来、記者会見や演説だけでなく、自らSNSを通じてメッセージを発信し続けてきたが、大統領選落選とともに、支持者離れは加速をし、ついには世界に、そして支持者に対して直接的にメッセージを伝えることができるプラットフォームからも厳しい対応をされてしまう結果となった。

3.KDDIが安価なサービスメニューを発表――3社横並びの様相に

　昨年末、NTTドコモとソフトバンクがメインブランドでの安価な料金プランを発表したのに対し、KDDIは見かけ上は安くても、実際にはいくつもの条件が重ならないとその価格にはならないとされる料金プランを発表したことで、市場からは厳しい目が向けられていた。KDDIの高橋誠社長も「12月に発表したAmazonさんと提携したプランは、（NTTドコモのahamoの直後で）タイミングがよくなく、お客さまからお叱りの声をたくさんいただいた」と述べている。しかし、今回は両社に対抗できる料金プランを発表した。

　新プランは20GBで月額2480円のオンライン専用ブランド「povo」という名称だ。使いたい機能をトッピングして追加する仕組みとなっている。そのため、一見すると他社のプランよりも500円ほど安価に見えるが、これには音声通話料金が含まれていないということなど、分かりにくいという声もあるが、話あったかのような完全横並びというわけではないプランを示したという意味では意味があったと思う。さらに、各社のプラン間、各社間でのMNP転出手数料の廃止などもあり、今春以降に顧客の「大移動」がどのように起こるかは大変に興味深い。

4. 2020年のダウンロード数トップは「COCOA」

　App Annie Japanが2020年のモバイル市場に関する包括的なレポート「モバイル市場年鑑 2021」を発表した（ITmedia）。

　それによると、世界では「新型コロナウイルスの感染拡大を受けたオンラインへの急速な移行に伴い、モバイルアプリのダウンロード数が過去最高となる約2180億件を記録」し、「消費支出額は約1430億ドル、1人あたりの1日の平均モバイル利用時間は4.2時間で、いずれも2019年の同期間から20％増加している」という。そのうち、「日本のモバイルアプリのダウンロード数は年間約26億件、消費支出額は約200億ドル、1人あたりの1日の平均モバイル利用時間は2019年の3.3時間から3.7時間へと増加」していると指摘している。いずれも、ステイホーム、ロックダウンによる巣ごもりで、消費がスマートフォン上に向かったということが数字として明らかになっている。

　さらに、日本の非ゲームアプリのダウンロードランキングの1位には厚生労働省が公式提供する新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」が、さらにはビデオ会議ツール「Zoom」、デリバリーサービス「UberEATS」などもランクインしていることも2020年のコロナ禍を象徴している。

5. 世界のPC出荷が大きく成長

　市場調査会社の大手2社であるガートナーとIDCはそれぞれ2020年のPC出荷台数の動向について発表をした。

　ガートナーによれば、2020年のパソコン出荷台数は2億7500万台と対前年同期比4.8%の増加を記録し、過去10年間の最高の成長率だとしている。同社では「消費者の需要は2019年まで携帯電話（スマートフォン）が牽引していたが、パンデミックによりこの役割がパソコンに移った」とコメントをしている。

　また、IDCでは2020年通期でのパソコン出荷台数を3億260万台としていて、対前年同期比で13.1％増加したとしている。さらに、PC市場が年間でこれほどの伸びを示したのは2010年以来だとコメントをしている。

　両社が発表している調査においてはPCの定義や調査方法に違いはあるとみられるが、「この10年で最大の成長を遂げた」としているところには違いがない。そして、その要因が新型コロナウイルス感染拡大によるリモートワークや遠隔教育などのためのニーズが高まったことだということも共通している。

　コロナ禍はデジタル機器の利用スタイルに変化を起こし、世界的なデジタル機器の消費トレンドにも変化を与えている。いまだ出口の見えないこのパンデミックのなか、今後もデジタルデバイスのニーズが変化し続ける可能性があり、PCの製造や周辺での関連する産業にも影響を大きく与えるとみられる。